日々の業務でTeamsやOutlookを使っていると、突然「組織のデータをここに貼り付けることはできません」というメッセージに出会い、作業が中断された経験はありませんか。
コピー&ペーストが使えないだけで業務効率が大きく下がり、思わず「なぜこんな制限があるの?」と感じてしまう方も多いはずです。
実はこの制限は、アプリの不具合ではなく企業のデータ保護ポリシーによるもので、情報漏洩を防ぐための仕組みです。
本記事では、その背景と仕組みをわかりやすく解説し、利用者ができる対処法から管理者向けの設定変更方法まで整理しました。
この記事でわかること
- 「組織のデータをここに貼り付けることはできません」が出る原因
- スマホやPCで利用者ができる具体的な解決策
- 管理者がIntuneやDLPで設定を見直す方法
- セキュリティと利便性を両立させる運用のポイント
エラーメッセージの意味を正しく理解し、業務をスムーズに進めるヒントを一緒に確認していきましょう。
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「組織のデータをここに貼り付けることはできません」とは?

ビジネスシーンでTeamsやOutlookを利用していると、突然「組織のデータをここに貼り付けることはできません」というエラーメッセージに出くわすことがあります。
この表示は、単なる不具合ではなく、企業が設定しているデータ保護の仕組みによるものです。
コピー&ペーストという当たり前の操作が制限されるため、利用者からすると「なぜ?」と戸惑いや不便さを感じやすいポイントです。
ここでは、具体的にどんな場面で発生しやすいのか、なぜ制御されているのかを整理していきます。
どのアプリでエラーが出やすいのか
このエラーメッセージは、特定のアプリだけではなく、Microsoftが提供する複数のビジネスアプリで表示される可能性があります。代表的な例は以下の通りです。
- Teams:チャットでコピーした内容を他アプリに貼り付けようとしたとき
- Outlook:受信メールの本文を外部のメモアプリへコピーしようとしたとき
- Office 365(Word/Excel/PowerPoint):社内資料をブラウザや別アプリに転記する際
- Microsoft Edge:社内ポータルやWebアプリの内容をコピーして他ソフトに移そうとしたとき
いずれも「社内のデータが外部に持ち出される可能性がある操作」に対して警告が出やすく、共通しているのは「組織が管理するアプリ」から「非管理アプリ」へのデータ移動を防ぐためという仕組みです。
なぜコピペが制限されるのか
このエラーの背景には、Microsoft Intuneやデータ損失防止(DLP:Data Loss Prevention)と呼ばれる仕組みが関わっています。
企業は情報漏洩リスクを下げるため、従業員の端末やアプリの挙動を制御しており、特にコピー&ペーストはデータ流出につながりやすいため厳しく監視されています。
例えば、Teamsのチャット内容をそのままLINEに貼り付けられると、意図せず機密情報が外部に出てしまう可能性があります。
これを防ぐために「ここに貼り付けることはできません」という制限がかかるのです。
ユーザーにとってどんな不便があるのか
ただし、この仕組みはユーザー目線では大きな不便を生みます。たとえば、以下のようなシーンです。
- 会議メモをTeamsからWordにコピーして整理したいのにできない
- Outlookメールの一部をスマホのメモ帳に貼り付けられない
- PCで作業した資料をブラウザに入力しようとしたら制限された
このようなケースでは、業務効率が下がり「結局手入力するしかない」という状況に追い込まれます。セキュリティのためとはいえ、現場でのストレスは小さくありません。そのため、多くのユーザーが「なぜこのエラーが出るのか」「自分にできる解決策はあるのか」を求めて検索しているのです。
原因は組織のデータ保護ポリシー

「組織のデータをここに貼り付けることはできません」というエラーメッセージの本質的な原因は、組織が導入している データ保護ポリシー にあります。これは単なるソフトの不具合ではなく、情報セキュリティを強化するために設計された仕組みです。特にMicrosoft IntuneやDLPポリシーといったツールによって、コピー&ペーストやアプリ間のデータ移動が細かく制御されています。ここからは、その仕組みと背景を具体的に解説します。
Microsoft IntuneやDLPポリシーの仕組み
Microsoft Intuneは、組織が従業員のデバイスやアプリを一元的に管理できるサービスです。この仕組みを使うと、管理者は以下のような制御を行えます。
- 社内アプリから外部アプリへのコピー&ペーストを禁止
- スクリーンショットの取得を制限
- 社内データを暗号化して管理
また、DLP(データ損失防止ポリシー)は、特定の条件に当てはまるデータ(例えば顧客情報やクレジットカード番号)が不適切に利用されないように監視・制御します。
これにより、たとえ従業員が悪意なくコピーしただけでも、機密情報の外部流出を防ぐことができます。
業務データ流出を防ぐための背景
近年、情報漏洩による被害額は1件あたり数千万円から数億円に上るケースもあり、企業にとってセキュリティ対策は最優先課題です。
特にリモートワークが普及したことで、従業員が自宅PCやスマホから社内システムを利用する機会が増えました。その結果、以前よりも「社外環境でデータが持ち出されるリスク」が高まり、より厳格なポリシーが導入されるようになっています。
具体的には、Teamsのチャットに含まれる社内の営業資料をコピーして、個人のクラウドストレージに貼り付けると、外部に流出する危険性があります。
こうしたリスクを根本から防ぐために、コピペ制限が実施されているのです。
利用者側で理解しておくべき注意点
利用者にとって大切なのは、「この制限は不具合ではなくルールである」という点を理解することです。つまり、いくらアプリを再起動しても、端末を再設定しても、ポリシーが有効な限り制限は解除されません。
注意すべきポイントは以下の通りです。
- コピーできないのは端末やアプリの問題ではない
- 管理者が意図的に設定している制御である
- 無理に回避しようとするとセキュリティ違反になる可能性がある
そのため、業務上どうしても必要な場合は「自分で何とかする」のではなく、システム管理者に相談することが正しい対応になります。
利用者ができる解決策

「組織のデータをここに貼り付けることはできません」というエラーメッセージが出ても、利用者側でできる工夫や回避策はいくつかあります。
完全に制限を解除することはできなくても、正しい手順を知っておくことで業務の停滞を防げます。ここではスマホやPCで試せる方法、そしてどうしてもコピーできない時の代替手段を紹介します。
スマホ(iPhone/Android)でのコピペ制限を回避する方法
モバイル端末ではIntuneアプリや会社ポータルアプリを通して管理されていることが多く、特定のアプリ間でのみコピペが可能です。例えば、TeamsからOutlookへのコピーは許可されていても、TeamsからLINEや個人用メモアプリへのコピーはブロックされます。
利用者ができる対処は以下の通りです。
- 同じ「会社管理アプリ」間で作業する
→ Teams、Outlook、Word、ExcelなどMicrosoft純正アプリ同士なら貼り付け可能なケースが多いです。 - 「共有」機能を活用する
→ 直接コピペできなくても、アプリの「共有」からメールやTeamsに送ると回避できることがあります。 - スクリーンショットを使わない
→ 管理ポリシーによっては禁止されている場合があるため、無断利用は避けましょう。
スマホの場合はアプリごとに細かい制御がかかっているので、「できる範囲」での活用を心がけることが重要です。
PC(Teams/Outlook/Edge)で試せる設定チェック
PC環境でも同様に制御されていますが、端末やアプリの状態を確認するだけで改善するケースもあります。
- 会社アカウントで正しくサインインしているか確認
→ 個人アカウントと切り替えがうまくできていないと、コピペが制限されることがあります。 - アプリやブラウザを最新版に更新
→ 古いバージョンでは管理ポリシーの適用が正しく反映されず、不要な制限がかかることもあります。 - Edgeの「InPrivateモード」や別ブラウザでは試さない
→ セキュリティ的に管理外扱いとなり、かえって制限が強まるためおすすめできません。
あくまで「管理者が設定した範囲内」での利用となるため、制限自体を消すことはできませんが、適切なアカウントと環境で作業することでトラブルを減らせます。
どうしてもコピーできない時の代替手段
業務上どうしても情報を扱いたい場合は、無理に制限を突破するのではなく、以下のような代替策を取りましょう。
- スクリーン共有を使ってチーム内に内容を伝える
- Teamsのファイル共有機能を利用する
- 重要な情報は管理者に依頼して安全に利用できる形で共有してもらう
また、個人メモが必要な場合は「会社管理のOneNoteやWord」にまとめるのが最も安全です。
これならデータ保護ポリシーに準拠しながら、必要な記録を残すことができます。
利用者の立場でできることは限られていますが、「できる方法を知っておく」だけで無駄なストレスを減らせます。
管理者ができる設定変更方法
利用者の立場では制御を解除できませんが、システム管理者であればポリシーの調整や設定変更によってエラーメッセージを減らすことが可能です。
とはいえ、セキュリティと利便性のバランスを取ることが重要で、「何でもコピー可能」にしてしまうと情報漏洩のリスクが一気に高まります。
ここでは、Microsoft IntuneやDLPポリシーを使った具体的な調整方法を整理します。
Intune管理画面からのポリシー確認手順
Microsoft Intuneを利用している場合、管理者はポータル画面からアプリ保護ポリシーを確認できます。基本的な流れは以下の通りです。
- Microsoft Endpoint Manager管理センターにアクセス
- 「アプリ」→「アプリ保護ポリシー」を選択
- 対象のプラットフォーム(iOS、Android、Windows)を選択
- 「データ保護」設定を確認し、コピー&ペースト制御を確認
ここで「コピー&ペーストを組織内アプリにのみ許可」と設定されていると、利用者は外部アプリに貼り付けられません。
コピー&ペースト許可設定の緩和方法
業務効率を優先する場合は、制限を一部緩和することも可能です。
例えば、以下のような設定があります。
- 制限なし:すべてのアプリ間でコピー&ペーストを許可
- ポリシー管理アプリ間のみ:TeamsやOutlookなど、会社が管理するアプリ間でのみ許可
- 組織アプリから個人アプリへの禁止:最も一般的で安全性が高い設定
たとえば、営業担当が外回り先でスマホからOutlookの情報をOneNoteにまとめたい場合、「組織アプリ間のみ許可」に設定すれば作業がスムーズになります。
セキュリティと利便性を両立させる運用ポイント
ただし、ポリシーを緩和しすぎると、万一の情報漏洩リスクが増大します。管理者が意識すべき運用の工夫は以下の通りです。
- 部署ごとに制御レベルを変える
→ 機密性の高い部署(人事・経理)は厳格に、それ以外はやや緩和する。 - ログ監視を強化する
→ コピー操作やデータ移動の履歴を残し、不審な利用を早期発見できるようにする。 - 定期的に従業員へ周知
→ なぜ制限しているのか、代替手段は何かを説明することで不満を減らす。
単に「不便だから緩和する」のではなく、「守るべき情報を保護しながら、利用者が必要な作業を行える環境」を整えることが理想です。
まとめ
「組織のデータをここに貼り付けることはできません」というエラーメッセージは、不具合ではなく企業のデータ保護ポリシーによる正しい挙動です。利用者からすれば不便に感じることも多いですが、その背景には情報漏洩を防ぐという重要な目的があります。
この記事では、利用者ができる対処法(スマホやPCでの工夫、代替手段)と、管理者が設定を調整できる方法(IntuneやDLPポリシーの管理)を解説しました。ポイントを整理すると以下の通りです。
- この制限は セキュリティのために存在する仕組み である
- 利用者は「組織内アプリの利用」や「共有機能の活用」で回避できる
- 管理者はポリシー設定を見直し、部署や業務に合わせて調整できる
- セキュリティと利便性のバランスをとることが最重要
今後もTeamsやOutlookなどのビジネスアプリを使う中で、同じエラーに遭遇することはあるでしょう。そのときに「なぜ出るのか」「どう対応すべきか」を理解しているだけで、業務効率は大きく変わります。
もし現場で強い不便を感じる場合は、自己判断で制限を回避しようとせず、必ず管理者に相談するようにしましょう。それが安全かつ確実に業務を進めるための最適な方法です。